【給料の手取り額とは？】総支給額と手取り額の違いを解説

 

 

後日・・・。

 

 

 

さて、何でネコさんはパソコンを買えなかったのでしょうか。

 

 

それは、給料の「総支給額」と「手取り額」のを勘違いしていたからです。

 

あなたは「総支給額」と「手取り額」の違いが分かりますか？

 

 

この記事では、給料の総支給額と手取り額の違いについて分かりやすく解説します。

 

ご覧いただければ、給料の仕組みがわかるので、特に学生（就活生）の方にオススメ。

 

ぜひご覧ください。

 

 

 

総支給額と手取り額の違い

 

 

 

 

 

 

 

 

 

図に表すと下記のようになります。

※引用：転職Hacks

 

 

 

 

 

この例のように、給料は自動的に（勝手に）税金や社会保険料が引かれてしまいます。

 

 

なぜかと言うと、「法律で決まっているから」です。

 

例えば、学生でアルバイトをしてても、何も引かれずに給料をもらっていませんでしたか？

 

それは、法律でどのくらいの時間と日数を働くかによって社会保険料を引くか引かないか決まっているからなんです。

 

新卒で入社して正社員になれば、必然的に社会保険料を引かれるようになります。

また、給料が高ければ高いほど引かれる税金も高くなるのです。

 

 

 

 

 

手取り額はいくらになるの？

 

 

 

 

 

 

手取り額は総支給額のおよそ約80％～75％くらいですが、今度はその中身をザックリご紹介します。

 

総支給額

 

・基本給
その名の通り基本となる給与。
役職や社歴によっても変わってきます。

会社によっては「業績給」や「資格給」と入れることもあります。

 

・時間外手当
いわゆる残業代のこと。

 

・休日出勤手当
休日に出勤した場合にもらえる手当です。

 

・通勤手当

自宅から会社までの通勤交通費。通常は3ヵ月～6ヵ月分の通勤費がまとめて支払われます。

 

 

控除額

 

・健康保険料

ケガや病気になった時に3割負担で治療を受けられる保険。

日本にいる限り全員が強制加入です。

 

・介護保険料

1割から2割で介護サービスが受けられる保険

40歳以上になったら引かれる保険料です。

 

・厚生年金保険料

将来もらう年金のために払う保険料。

サラリーマンのほとんどが加入しています。加入の拒否はできません。

 

・雇用保険料

失業時の失業保険や給付金に充てられる保険料。

総支給額が高くなれば高くなるほど控除額が大きくなります。

 

・所得税

総支給額（課税対象額）が高くなれば高くなるほど控除額が大きくなります。

 

・住民税

市区町村に納める税金。前年の所得を元に徴収されるため、社会人一年目は控除されません。

 

その他、会社によっては社宅料や組合費なども控除されます。

 

 

 

 

 

給与明細を見れば総支給額と手取り額がすぐわかる

 

こちらをご覧ください。

 

上の赤枠が「総支給額」、下の赤枠が「手取り額（差引支給額）」です。

 

給与明細は毎月給料日に発行されるもので、何をどのくらい支給され、控除されたのか一目でわかるようになっています。

 

 

 

 

 

まとめ

 

総支給額と手取り額は違う意味です。

 

初任給20万円と言われてても、実際は16万円しかもらえないということです。

 

給料からはさまざまなものが引かれています。

ぜひ一度給与明細を見てみてください。